アカデミックSIG主筆の山根です．
　本記事では，WHOでのゲーミング障害の扱いに対するゲーム学界の対応を説明し，ゲーム開発者が（パブリックコメント以外に）できることを考え，Global Game Jam瀬戸内会場in香川について説明します．
　さて香川といえば県の#ネット・ゲーム依存症対策条例が話題だが，その出しにつかわれたのが「ゲーム障害（ゲーミング障害）」という概念である．世界保健機構(WHO)のICD-11(追記: 「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」(International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems) 第11版)で，「ゲーミング障害(gaming disorder)」の分類が追加されることが決定され，有効になる前から政治的関心を集めている．本記事ではゲーミング障害に関するゲーム研究・ゲーム分野での議論をまとめてみたい．

ゲームと障害

これまでゲームと「障害」(discorder)についての学会報告といえば，「ゲームで障害を治療できるか」というゲームを積極的に応用する取り組みが主流だった．
たとえば心理学の定番教科書でも，「VRゲームはPTSD(心的外傷後ストレス障害)治療に使えるか」「ゲームは認知障害に対して有効か」といいったゲーム活用の知見を学生のうちから教えている．
そこに登場した新たな概念が「ゲーミング障害」である．それまで存在しなかった障害の分類に対するゲーム開発者・ゲーム研究者の対応はどうだったか．まず本ブログの親団体であるIGDA(アメリカに本部を置く国際ゲーム開発者協会)の対応は，ゲーミング障害はファクト（科学的に検証された根拠）に基づいていない」「米国医師会や米国精神医学会ではそのような議論は行われていない」というもので，アカデミック的な議論にもとづく意思決定を求めるものだった．もちろんゲームによって依存が生まれることは認めており，IGDAの元チェアマンが書いた教科書『ゲームデザインバイブル』では，ゲームに依存性があること，ゲームデザイナの社会的責任に関する章があり，ゲームデザイン書籍のベストセラーである本書で多くの学生が学んでいる．（追記: その一方で，倫理や社会的責任を学べなかった上の世代のゲーム開発者の学びなおしも重要な課題である．GDCでは倫理や社会問題についての講演が設けられるようになったが，国内ではようやく教科書が翻訳されたところだ．）
このようにゲーム開発者コミュニティはWHOでは科学的な検証が不十分な現状で分類を行うことに反対していたが，専門家の議論はまとまらなかった．英国の心理学者はこう解説している．

「アカデミアの意見はふたつに大きく割れた。ゲーミングが原因で問題を抱えている人々に客観的なラベルが貼られたことで、そうした人々が必要に応じて適切な治療を受けられるようになったと主張する研究者もいる。その一方で、ゲーム依存に対する科学的証拠がまだ十分ではないと主張する研究者もいる」
「ゲーム障害のICD-11入りが過度なゲーミングに対する偏見を小さくすると指摘する。これに対して認定に否定的な人々は、逆にゲームという行為に対する偏見を大きくすると主張している」
(ゲーム障害」を過度に心配してはいけない理由)

そして記事の最後にあるように「人々の尊敬を集める立場である人々も、公共の場でゲームについて語る際はもっと筋の通った慎重なアプローチをする必要がある」，つまり政治家やマスメディアがゲームについての扇情的な発言をする前に，今まで以上にファクトチェックをすることが求められるだろう．

日本が果たすべき役割

ところで，ゲーミング障害の国際疾病分類への追加に最大の責任を負っているのは日本である．国立病院機構久里浜医療センター（以下，久里浜と略記）は，ゲーミング障害に唯一明確な支持をしたのが日本政府だったと述べている．これをそのまま受け取れば，ゲームの長時間プレーで死者が出た韓国・中国のWHO代表ですらゲーミング障害分類を積極的に支持しなかった．その案を日本代表が強く推進したことから，日本代表は世界のどの国とも違う独自の意思決定・リスク評価をしていたことがわかる．これは日本のゲーム教育にも問題がある．上述したように海外の心理学やゲーム開発の教科書では，シリアスゲームを開発したりeスポーツを活用した治療への取り組みがみられるが，国内教科書にはほとんど見られない．
　また久里浜は「病名がなければ、研究費も受けられない」と研究の必要性を訴え，その主張に沿ってWHOでの決定後，日本はゲーミング障害についてのファクトを集める研究に予算を投じられることとなった．ゲーム障害の国際疾病分類入りを推進した日本こそファクトにもとづく学術論文を発表して世界に対する責任を果たすことが求められるだろう．

ゲーム研究者の声明

先にWHOでは「アカデミアの意見は大きく割れた」とのべたが，ゲーム研究，すなわち大学でゲームを学問として教える研究者たちは別で，積極的な声明を出している．本ブログでも活動を紹介しているHEVGA(全米ビデオゲーム高等教育機関連合)は声明を発表し，ゲームの教育利用の著作で知られる藤本氏がその重要性から私家版日本語訳を公開している．また，各団体の代表が公の場で発言している（これについては後でまとめる）．あるいはゲーミング障害の理解のされ方を理解すべく，昨年京都で開催されたDiGRA2019では専門家のゲーミング障害の分析についてのメタ分析も発表された．
　この声明だけではわかりくいが，多くのゲーム研究者はゲーミング障害がゲーム規制の口実に使われるだろうと（過去の焚書の事例から）予想し発言してきた．その中でもっとも注目を集めたのが昨年3月のGame Developers Conference(GDC19)で開催されたパネルセッション'How to Talk About Games Today'「いまゲームについてどのように語るべきか」だ．過去に本ブログの2019年プレビュー記事でも言及したが，このセッションの動画と資料が公開されたのでくわしく紹介しよう．

GDC19でのパネルディスカッション

世界最大のゲーム開発者会議GDCには各地の名物教授も集まる．GDC19のパネルディスカッションもゲーム研究組織の世界的なリーダーたちが名を連ねた．

• Lindsay Grace（マイアミ大学准教授，インタラクティブメディア学科長）はギネスブック登録された世界最大のゲームジャムを運営するGlobal Game Jamの副代表，世界各地のゲーム学位授与機関が集まるHEVGA(全米ビデオゲーム高度教育アライアンス)副会長をつとめている．
• Mia Consalvo（コンコルディア大学教授）は世界最大のゲーム研究国際学会DiGRA(デジタルゲーム研究に関する国際学会)前会長，そしてCanada Research Chair for Game Studies and Design，つまりカナダ連邦が国家戦略として進めるゲームスタディーズ・ゲームデザイン研究を率いる要職についている．
• Roger Altizer（ユタ大学教授）はゲーム開発者教育ランキングのトップ学ユタ大学のEntertainment Arts and Engineering(EAE) 副ディレクター，治癒支援アプリラボディレクター．デジタルメディシンディレクター．
• Andrew Phelps(ロチェスター工科大学 教授)  はRITでインタラクティブゲーム＆メディア学部を立ち上げ，上記のHEVGAの現会長である．

このパネルディスカッションの動画は参加者向けアーカイブだけでなく，YouTubeでも公開され，自動英語字幕もついている．
さらに，リンク付きで参考資料もウェブ公開されている．この公開ページの題名が「Under Fire: How to Publicly Discuss & Promote Game(我々は攻撃を受けている: ゲームの公開議論と宣伝のハウツー)」というふざけた題名になっているが，内容は落ち着いている．以下，簡単に紹介しよう． パネルの構成はHEVGA声明とほぼ同じだ．その基本的な姿勢は，感情的な扇動に対して学術的な立場から対応するというものだ．そのために，過去の焚書の何が問題だったのか？なぜゲームについて相反する研究結果が出て，専門家の統一見解が得られないのか？ゲームは治療へ応用できるのか？といった，そもそもの背景となる知識や論文が提供される．
　以下，パネリストごとに一言でまとめてみる．
・Andrew Phelps「はじめに」(YouTube動画 -04:22) ここではメンバーの紹介そして近年のゲームの議論の背景を説明するという趣旨が説明される．
・Lindsay Grace「モラルパニックと誤解」(04:30-13:18) 過去の焚書の歴史からの教訓を得る．日曜日のスポーツのすすめ焚書! コミック焚書! テレビ依存症の恐怖! TRPGで非行に走る若者たち!（単発事例をあげるのではなく，当時の社会関係を分析した論文を紹介しています）
・Mia Consalvo「ゲームと暴力に関するリサーチメソッド」(13:40-25:25) ゲームと暴力との関係を示そうとする研究はどうやって進められてきたのか．
・Roger Altizer「ゲームはあなたによいものです」(25:55-37:45) ゲームを健康目的に積極的に活用する立場から．
・Andrew Phelps「まとめ: 我々は何をすべきか？」(38:00-1:00:00) ワシントンで政治家とミーティングした話，HEVGAのWHOへの声明について，ゲーム開発者はどうすべきか？，まとめ(47:50)，Q&A(50:10-)
　これらの動画そして発表資料はどれも興味深いが，特にゲーム開発者にとっては，まとめでフェルプスが指摘している点が興味深い．「Beware of unpublished or ‘preliminary’ research or ‘sponsored’ studies」（学会論文になっていない研究，予備調査，スポンサーつきの研究には注意せよ，これはまさに論文化されていない商業出版物や予備調査に立脚した香川県条例にあてはまる）「Remember that you are an expert on the creation of games ?most people have no idea how games are planned, made, marketed, or sold」（みなさんがゲーム制作の専門家だということを忘れずに．ほとんどの市民はどうやってゲームが企画され，開発され，配布され，発売されているのかを知らないのです）ゲーム開発者はたんなる攻撃対象ではなく，社会が理解し始めている新しいメディアのエキスパートなのだ．
　GDC19に登場したオールスター教授陣は世界の研究者に号令をかける立場でもあり，日本のコミュニティとも無縁ではない．パネリストの多くは昨年DiGRA2019京都会議のゲーム教育ワークショップにも出席していたし，3月のGDC20でもLindsay Graceは再び登壇予定，また今年2020年8月24日に大阪で開催されるゲームジャムの国際会議でもLindsay Graceは運営委員に名を連ねている．

Global Game Jam瀬戸内会場in香川がめざすもの

募集したパブリックコメントをなかったことにするわけはいかないので，県条例に対するパブリックコメントは大いに行いたい．（18歳以上であれば後述するGlobal Game Jamに参加すればゲーム事業者になってパブリックコメントを出せる．）
　GDC19パネルディスカッションまとめで示されたように，「ほとんどの市民はどうやってゲームが企画され，開発され，配布され，発売されているのかを知らない」という事態をゲーム開発者は変えることができる．今年度の文化功労者に宮本茂が選出されたが，その一方で ゲーム業界のイメージはどうか．ゲーム業界は子供を中毒状態にしては金や時間を奪う麻薬の売人だと思われているかもしれない．若者をバクチ漬けにして借金地獄に沈める時代劇にでてくる賭場の胴元だと（いまどき）思われているかもしれない(追記: 語句修正)．日本の教育政策を失敗させ子供を凶暴化させる反社会集団と思われているかもしれない．あるいはドーパミンを出させて日本人の脳をウニにしようとする悪の組織だと思われているかもしれない．こうしたゲーム開発者のイメージまではパブリックコメントでは変えることができないが，ゲームは特殊な存在ではないこと，学ぶ場があれば誰でもゲーム開発者になれるという理解をひろめることは有効だろう．
　そこで，今週末(1/31-2/02)に開催される「Global Game Jam瀬戸内会場in香川」（日本語・英語公式ページ，日本語参加申込ページ）では，開会式の当日まで参加者（および参加キャンセル待ち）を受け付けるとともに，「ゲームはこうして開発できる」「短時間でゲームを開発し，世界に配信できる」「誰でも，どこでもゲーム開発者ゲーム事業者になれる」ということを明らかにしたい．そのために，金曜日午後5時からの開会式，土曜日の日中，閉会式が行われる日曜日午後に県民の参観を受け入れ，ゲームを学問として教える大学教員（筆者:）が説明を行う．確実に説明を受けたい人は事前にイベントへの問い合わせボタンで希望時間を連絡先をいただければ用意します（なお駐車スペースに限りがあるので，タクシーまたは公共交通機関をご利用ください）．
　ゲームジャムへの市民参加は特別なことではない．過去にもGlobal Game Jam会場を政治家が訪問することは多く，Global Game Jam 2011福岡会場では市長の単独訪問があった．またコペンハーゲン会場やエジプト会場では国をあげて巨大会場がつくられ，大臣の挨拶も行われている．さらに各自治体が開催するゲームジャムもある(岡山県高梁市のゲームジャム高梁では高梁市長・市議会長が開会式で挨拶を行なった)．

香川のゲーム文化

残念なことに，香川県条例案を受けて「香川には次世代産業は育たない」という風評被害も起きているが，どの自治体にも同じ議員立法の脆弱性を抱えており，香川県議会だけが特殊なのではない．実際，香川には根強いゲーム文化が存在する．中村光一を輩出したことは言うまでもなく，IEEE DIGITEL 2012 [第4回IEEEデジタルゲームと知的玩具による教育に関する国際会議] を香川大学が中心となって開催，ゲーム要素をとりいれてプログラミングコンテスト自由部門で三冠を受賞した香川高専詫間が讃岐ゲームジャムを開催してゲーム開発に取り組み，活躍できる人材を育成してきた．また「あそぶ！ゲーム展」の無料連続開催，ゲーム技術を活用するチームラボのインタラクティブアートの高松で継続開催するなど，香川では産官学民で数々のイベントが行われ活況を呈している．さらに今夏にゲームジャムの開催も準備中である．それらがひとつながりのゲーミング文化の一部だと認識されていなかっただけなのだ．ここでは香川のゲームシーンを再確認するとともにGGJを通じて「どんな人が」「どうやって」ゲームをつくっているのかという開発現場を理解する場を提供することで，ゲーム開発者だけができる地域貢献を実現したい．
　今年は日本国内だけでも25の会場でGlobal Game Jamが開催される．見学者が入れない会場も多いが，会場に行けない人はSNSでも情報発信しているのでチェックしてほしい．
(追記1/30: 電子デバイス会場はコロナウイルス流行を考慮して中止され国内24会場に)

ゲームのナラティブ（物語）についての議論が盛りあがりを見せている(追記: ナラティブの元々の意味はストーリーテリングだが，実際には幅広い意味で使われている．松永「ゲーム研究と「ナラティブ」」参照)．ただしバズワード化しているためにナラティブ論を敬遠している人も少なくないようだ．本記事ではゲーム教育の立場から，なぜナラティブ教育を避けて通れないのかを考えてみたい．

ナラティブは最近の流行ではない

まず，ゲーム開発においてナラティブは最近の流行語ではない点を確認したい．オンラインで英語のGDD(ゲームデザインドキュメント)を検索してみると，ゲームデザインの説明でナラティブについて当たり前のように説明されている．つまりナラティブはゲーム研究者だけが使う学術用語でも最新作のゲームデザインでもなく，ゲーム開発で広く使われている一般用語である．そして，この用語がゲームの学校教育や社内研修で教えられるようになったのは最近のことではなく，10年ほど昔のことだ．

ゲーム教育におるナラティブ重点化: 2008年

本ブログの親団体であるIGDAは，ゲーム開発者の育成カリキュラムを集めて「IGDAカリキュラムフレームワーク」をまとめている．これは定期的に改訂されており，2008年に出たVersion3.2の日本語訳は「デジタルコンテンツ制作の先端技術応用に関する調査研究報告書」の付録として無料公開されている．このゲーム開発者が学ぶべき内容の中に，「ナラティブ」も記載されている．
 　上記カリキュラムでナラティブ項目が含まれているのは，どんな職種のゲーム開発者も学んでおくべき「コア科目」の中の「批判的ゲーム研究」分野である．「コア科目」ということは，ようするにナラティブはゲーム開発者育成プログラムの必修範囲だと言うことになる．
　この「IGDAカリキュラムフレームワーク」は，ゲーム専攻のある学校で導入されているだけでなく，学校に通わずに自分で学ぶ社会人や学生にも読まれてきた．したがって，10年近く前から世界のゲーム開発者はナラティブについて学んできたと考えてよい．近年ナラティブが話題になっているのは，こうした学校教育でナラティブを習得した世代が第一線で活躍をはじめたこと，また他の要素が成熟期に入ったためにナラティブ要素でゲームの違いを見せやすくなったことがあげられる．

誰がナラティブを教えるのか

では，どうやってナラティブ（物語）を学べばいいのか．ゲームナラティブの教育はおおまかに第一世代と第二世代とに分けることができる．第一世代は物語学（ナラトロジー），つまり文学理論で学んだ世代．そして第二世代はゲーム研究成立以後の世代で，文学理論を経由せずにはじめからゲーム研究で学んだ世代である．
　 第一世代の歴史は古く，ゲーム研究の最初期にさかのぼることができる．IGDA日本ではかつて学生ボランティアがゲーム研究初期の入門記事「Computer Game Research 101(コンピュータゲーム研究入門)」を翻訳公開したことがある(当時の記事のアーカイブ)．この2004年の「コンピュータゲーム研究入門」の中にその後のナラティブ研究の先祖の文学研究が登場するので，以下に簡単にまとめてみる．
　まず，デジタルゲーム研究の最初期にAdventureやZorkなどのテキストアドベンチャーゲームに注目した文学研究者がいた．そして時代を経て同じ文学研究の関心から「インタラクティブフィクション」や「デジタルストーリーテリング」の研究が登場した．これらのポストモダン文学研究者によるゲーム研究は，ビデオゲームをアカデミックな研究対象として論じた最初の事例でもあった．つまり，ゲームナラティブ研究はアカデミックなゲーム研究のはじまりから存在していた古典的な問題である．
 　日本ではゲームのストーリーテリング論は単発の新書レベルに止まっていたが．英米では大学出版局からインタラクティブフィクション論やデジタルストーリーテリング論が出版され，それをもとに多くの大学教員が大学でゲームを論じるようになった．たとえば2006年2004年出版のFirst Personは，そうした物語論やデジタルメディア論の論客を集めた論文集だが，ナラティブという言葉がキーワードの一つになっている．
 　こうして物語論でゲームを語れるようになった一方で，文学研究とは異なるゲーム学を構想する学派も登場する．その筆頭がイェスパー・ユールで，彼の修士論文「A clash between game and narrative（ゲームと物語との衝突）」，そして博士論文「Half Real」はゲーム研究独自の可能性を検討したものだ．これが第二世代の幕開けとなる．こうしたゲーム研究シーンが日本に伝えられたのは国際会議DiGRA2007が東京で開催されたあたりで，当時の状況は『智場』2006年12月号に掲載された「［研究動向］──発展するゲーム学──」というインタビュー記事をオンラインでも読むことができる．第一世代はゲームをまず物語として（のみ）扱っていたが，第二世代以後の英語教科書では，物語はゲームの構成要素の一つとして教えられている．
　ここまで見てきたように，英語圏ではゲーム研究成立以前からゲームのナラティブについて議論されてきた．2008年版のIGDAカリキュラムフレームワークでナラティブが必修扱いになり，多くの学校がそれに対応できた背景にはこのような蓄積がある．それに対して日本では体系的なゲーム開発者教育が進まなかったために，ゲームのナラティブは2013年に出てきた最新のテーマであるかのように広まった側面がある．

ゲームナラティブ教育の実際

ではゲームのナラティブは学校現場でどのようにして教えられてきたのだろうか．先に述べたように，IGDAカリキュラムフレームワーク(2008年版)では，ナラティブは「批判的ゲーム研究」の課題の一つとして教えられている．この「批判的研究」とはゲームを真似るのではなくゲームについて批判的に思考することを学ぶものだ．これを全世界の教育機関に普及させるためにGDCは大きな役割を果たしている．それがIGDA Writers SIGと北米の有力大学そしてGDCとの連携により毎年開催されている学生ナラティブ分析コンテスト「GDC Game Narrative Review」だ(GDC2015でのプレスリリース発表)．過去には受賞したナラティブ分析がGamasutraに掲載されたこともあるが，現在では優秀作は内容をポスター一枚にまとめてGDCで2日間展示発表したあと，分析ドキュメントと発表ポスターとがオンラインで公開されるようになった．
 　こうして，夏休みの読書感想文コンクールのように，世界各地のゲームデザイン専攻の学生がGDCで発表することを目指して，授業の一環としてゲームナラティブ分析を競っている．このコンテストは各地のゲーム教育を統一する上で大きな役割を果たしてきた．過去の優秀作はウェブサイトからダウンロードして読んでみると，優秀作を参考にしながらいまやどの大学でも分析スタイルが統一化されている．
 　著者は大学の今年度授業で英語教科書を使ったゲームデザインの講義をしつつ(オンラインで学外から受講してくれたゲームデザイナのみなさんに感謝)，ゼミでナラティブ分析の受賞作を読んでみたが，同年代による優秀作が公開されているのは非常に学習効果が高いと感じている．
こうしてナラティブ分析のスキルが形式化されることでゲームナラティブはゲームデザイナの職人技から形式知へと変容した．そして高等教育の普及にともなって，ゲーム産業が発展途上の国やゲーム開発実績のない人でも使える概念になっている．（過去のGDCでは，ブラジルの学生による『侍道3』のナラティブ分析も採択されている．）

ゲームナラティブ教育の今後

「GDC Game Narrative Review」を授業に取り入れることでゲームのナラティブ教育は統一化されつつあるが，これにはある程度のバイアス（偏り）がでることも事実である．受賞作を読んでもう一つ気がつくことは，日本のゲームのナラティブ分析が例年のように受賞していることだ．ペルソナ4，ヴァンパイアセイヴァー，すばらしきこのせかい，ファイナルファンタジー，メタルギアなどジャンルも多岐に渡る．これは日本のゲームをとりあげたいという教育上のバイアスがある．
　たとえば教師の立場に立ったとしたら，授業の課題でプレイに時間がかかる超大作は敬遠したいし，批判的分析能力を養うためには（隙が無いタイトルよりも）長所短所をあげやすいタイトルを勧めたくなる．（たとえばGDC2015の受賞作にはGDCゲームオブザイヤーを受賞したThe Last of Usのポスター発表もあったが，長所だけが前面にでてしまっていた．）一方これに対して，「この作品にはこういう長所があるかわりにこんな短所もあり，それらの両方から学ぶことができる」といったJRPGの批判的分析の方が読み物としておもしろい．そして分析する学生にとっても，審査員の目にとまりやすい，競合しない作品を選ぼうというバイアスがあると考えられる．
　こうしたバイアスはあるにせよ，日本のゲームのナラティブ分析がGDCで例年選出されていることは注目に値する．いわば日本のゲームを解説できる英語ボランティア軍団を海外の大学が育成しているようなものであり，今後日本のゲームがナラティブ要素で付加価値をつけて世界に輸出できる可能性を示している．たとえば2014年アカデミック・レビュー（前編）で紹介したように，国内のゲームナラティブ研究者がIndieGoGoでナラティブ研究の資金を集めることに成功したのは，日本のゲームのナラティブへの海外の関心の高さを示している．エースコンバットとかメタルギアといった日本のゲームでのナラティブ研究が国際学会で採択を重ね，学会の外でも多くの人々に支援されたことは心強い．

まとめ

最後に本記事の内容をふりかえる．まずゲームならではのナラティブ論は近年の流行ではなく，前世紀のテキストアドベンチャーの頃から論じられている．最初の世代はゲームを文学理論で（のみ）分析しようとしたが，ゲーム学・ゲーム研究が成立してからはナラティブはゲームの要素の一つとして扱われるようになった．
　ゲームナラティブ教育の普及により，ゲームを真似るのではなく批判的に分析する教育が世界各地の教育機関で行われている．この題材として日本のゲームがしばしばとりあげられており，今後も日本のゲームのナラティブを分析することで次世代のゲーム開発者が腕を磨くことが期待される．また，国内大学院生が国際学会で活躍していることから，日本のゲームのナラティブは教科書レベルにとどまらず第一線の研究レベルでも有望な領域だと言える．

追記: GDC報告会

ブログ主筆の山根です． 前記事「GGJ20以後のゲームジャムシーン 」では，大きなゲームジャムがオンラインに移行することで国境を超えたチーム開発経験を積めるようになったことに注目しました．ゲームジャムはこれからも貴重な開発体験を積む場所になるでしょう．その一方で，ゲーム開発以外の人たちにとってパンデミックはどのような変化をもたらしたのでしょうか？　本記事では，ゲーム開発者以外の動向に注目し，パンデミックに伴う外出禁止がゲームにもたらした変化をまとめます．

不安にこたえる専門家団体

昨年にWHOがゲーミング障害を収載したことが報道され，診断が実施される前から「外出禁止中にゲームのやりすぎでゲーミング障害になるかもしれない」という不安を抱く機会が増えている．この不安に対して，どのようにプレイすればいいのかアドバイスすることが専門家に求められる． そこで北米の団体がいちはやく情報発信をはじめている．まず3月中旬にカナダ連邦のゲーム業界団体「ESA Canada」(日本のCESAに相当する)が，すべての親子がいっしょにビデオゲームをしようというメッセージを発信した．その後，WHOアンバサダーと北米のゲーム企業が「#PlayApartTogether」キャンペーンを実施，さらにWHOは5月にも体を動かすビデオゲームをしよう(#BeActive and stay #HealthyAtHome )キャンペーンを実施した．これらの組織キャンペーンでは，単にゲームのプレイ時間の量を制限するのではなく，プレイの内容（親子で遊ぶ，離れて遊ぶ，身体を動かす）を具体的に紹介しているのでわかりやすい．このようにゲームの遊び方を具体的に説明しているのは，ゲームの効果に関するリサーチをふまえていると考えられる．WHOが素早く対応した背景としては（1月に解説したように）実際はWHOはゲームの医療応用に取り組んでおり，むしろゲーミング障害はWHOのゲームへの取り組みの中でもっとも学術的知見が手薄な部分であり，こうしたゲーム活用こそ本来のWHOの本流の活動だとも言える．
　また，ESAのようなゲーム企業の業界団体だけでなく，民間の非営利団体もゲームに関する活発なオンライン活動をはじめた．この先駆けになったのは，Global Game Jam 2020の基調講演（日本語字幕あり）の先頭を切った非営利法人「Take This!」だろう．2020年1月のこの動画では心理学博士がゲームジャムを健康に過ごす方法について教えてくれる．
この「Take This!」は，以前からゲームスタジオやゲーマーコミュニティにでかけてメンタルヘルス講習会を実施してきた．そしてパンデミックがはじまってからは，いろいろな団体と協力しながらオンライン活動を推進している． たとえば5月にはXBoxをスポンサーに獲得して，IGDAと共同でGame Development Crisis ConferenceをTwitch上で開催，さらに他のゲーム関連非営利団体と合同でStay in the Game Relief Fund共同募金キャンペーンを展開するなど，オンライン配信の規模を拡大している．このように，パンデミックの期間中，企業と比べて身軽な非営利団体が活発にオンライン配信を行い，ゲームで健康に生活するというメッセージを発信しはじめている．ゲームを医療活動に活用したり，eスポーツ選手のケアをしている専門家は日本にもいるが，個々の専門家が連携協力している北米の取り組みは参考になるだろう．
　だが，ここまでのアピールは，ゲームのポジティブな効用を活用するきっかけになるが，ゲーミング障害にならないためのアドバイスをしているわけではない．各家庭の保護者にとっては，外出禁止の期間中にゲームのやりすぎにならないかという不安は残るだろう．そうした不安にこたえるために，研究者による一般向け情報発信を次に紹介しよう．

疑問に答えるゲーム専門家

研究機関に所属するゲーム研究者は，論文が主な発表手段で，メディアにはあまり登場しない．だがパンデミックによる不安にこたえようと専門家の著述活動が増えている．
　4月前半には英語ニュースサイト「The Conversation」がいちはやく専門家によるパンデミック下のゲーム活用法を掲載した．このニュースサイトは「執筆者を学者や研究者に限定し，わかりやすく編集し，タイムリーに発信する」新興メディアで，以前の解説記事でも紹介したHEVGAの会長であるAndy Phelpsが寄稿している．彼はHEVGAの役員とも相談して『どうぶつの森』からTwitch,健康の手引きまで網羅したパンデミック下のゲームの遊び方をまとめ「Gaming fosters social connection at a time of physical distance」(April 14, 2020)として掲載された．なお編集される前の原稿「Games in the Era of Social (Physical) Distancing and Global Pandemic」(Apr 14)も自身で公開している．
Phelpsはさらに5月には職場同僚と共著で「Online plagues, protein folding and spotting fake news: what games can teach us during the coronavirus pandemic」を掲載し，FoldItプロジェクトなどのゲームの力をワクチン開発に使う取り組みも紹介している．ゲームについては子供の方がよく知っているという親世代も，これらの記事を読めば子供に幅広いゲームの可能性について教えられるだろう．
　新興メディアだけでなく，大手メディアにも研究者が登場している．その先駆けとして心理学者のChris Fergusonをあげることができる．「Video Games and Gaming Culture (2016) に再録された論文90本にも収録されているゲームの心理学のリーダーだが，ゲーミング障害のICD--11への収載についても公開反対声明(2017),全米心理学会の部会声明(2018)を発表して反対の論陣を張ってきた．彼は過去にもTIME誌にParents, Calm Down About Infant Screen Time(「保護者は幼児の視聴時間について焦らないで」)を寄稿しているが，パンデミックの4月下旬にもTIME誌にもインタビューが掲載された．この記事では書き手に対して「何をやっているかチェックしている限り，ビデオゲームにこれ以上はダメだという時間制限基準はありません．とりわけいまは，ゲーム以外にすることがないでしょうから」と述べ，ゲーミング障害への不安と育児との板挟みになっている保護者へ「後ろめたく思うことはありません(Nothing to Feel Guilty About)」というメッセージを送っている．
　4月下旬には日本国内でも専門家がメディアに出演し，パンデミック下でゲームを禁止するのではなく，どうやってうまく使うかを解説している．『NHKあさイチ』の「外出自粛 ゲームと上手につきあうには？」(4月27日)では『キラメイジャー』の紹介に続いて精神科医，eスポーツのDetonatioN Gamingや，多数の著書論文を書いている東京大学の藤本徹さんらが出演．ここでも親がゲームの効用を理解することの重要性が語られている．
　これまでマスメディアは繰り返しゲーム悪影響論を展開してきた．だが，パンデミックによる外出禁止によって，ゲームを活用する専門家の助言を発信するようになったと言えるだろう．

加熱するゲーム依存報道への警鐘: 7人中1人! 10人中3人!

WHOでゲーミング障害がICD-11に収録掲載されたことによって，ゲーミング障害に関する研究もはじまっている．ゲームによるポジティブな影響は言うまでもないが，たしかにネガティブな影響も存在するだろう．それをゲーミング障害と呼ぶとして，では他の障害（オーバートレーニング，エクササイズ依存，薬物中毒...）に比べて，どれくらい深刻なのか，どれくらいの規模にひろがっているのだろうか．そして（一部の医者が主張するように)麻薬中毒と同じ脳内現象が本当に起こっているのだろうか．こうした未着手の問題は今後の調査によって得られたデータにもとづいた議論が進められていくだろう．この際に議論の的になるのが，実際に診断を受けたゲーミング障害についてのデータと，診断を受ける前のゲーミング障害と疑われる者のデータとの関係である．これについては，今年に入ってすでに2件の指摘がおこなわれている．
　まず2月6日に日本の厚労省主催「ゲーム依存症対策関係者連絡会議」の公開資料をもとに，木曽崇「厚労省研究班調査：国内中高生93万人にゲーム依存の疑い?!が報道される前に」がデータの扱い方について指摘している．幸いこの記事で危惧されたセンセーショナルな報道は出なかったが，それから2週間後の2月18日にはNHK「視点・論点」「深刻化する若者のゲーム依存とその対策」でネット依存が疑われる者の推計が93万人と注釈なしに報じられた．このNHK番組についてはデータの注釈を欠いているだけでなく，データのグラフ化における省略などについても指摘が行われており，学会発表したら指摘されるはずの欠陥がマスメディアで発表されていると言わざるをえない．学会で修正される前のセンセーショナルな数字だけが一人歩きすることが危惧される．
　センセーショナルな調査発表は日本だけではない．同じ2020年2月6日に「アフリカのゲーマーの30%がゲーム依存」という論文がScientific Reports誌に掲載された．（Scientific Reports誌はnature.comのサイトに掲載されるのでよくNature誌と間違えられるが，Natureの出版社による別基準のオープンアクセスジャーナルで基準は全く異なる．）だがこの論文はその後，4月17日にゲーム依存の研究者からの指摘，4月21日には別のブログでの指摘をあいついで受けて，実験内容および論文記述さらには研究予算の数々の疑惑の渦中にある．さらには著者の過去の論文データまで疑惑の目が向けられることになり，日本の研究者を含む過去の共著者が本当に実在しているのか立命館大学や総研大に問い合わせる事態にまで発展した．そしてついに4月23日にScientific Reports編集部が調査をはじめた旨が論文に追記(23 April 2020)された．
　グラフやデータ処理について学術的に厳密なチェックを受けないものが堂々と発表されてしまうのは残念である．だがそうした指摘が行われているということは，世界の専門家が調査データ分析に貢献したいと考えていることを浮き彫りにしている．ゲーミング障害についての公開データにもとづく議論が待たれている．

まとめと今後の国内の課題

本記事ではここまでパンデミック下での専門家による情報発信や組織を超えた協力を見てきた． そしてこれまでは「ゲームは1日1時間」といった根拠の薄弱な一律のゲームプレイ規制が変わり，「親子で遊ぶ」「離れて遊ぶ」「身体を動かす」「生活のバランスをとって遊ぶ」「区切りのいいところまで，休憩をはさんで」「ゲーム作品によって異なる魅力を知る」「生活にゲームをとりいれる」といったプレイヤーとプレイの質に即した具体的アドバイスに移りつつある．そのためにはゲームの内容を理解したアドバイザーが必要となる．ゲームを活用して健康的な生活を送るアドバイスは，これまでは業界団体による（特定のゲーム企業に偏らない）情報発信が行われてきた．しかし本記事で見たように，非営利団体や研究者団体，個人研究者による新しいアドバイスの形態が生まれている．
　日本でこれまでゲームの効用の情報発信において大きな役割を負ってきたゲーム業界団体CESAも，これまでの知見と実施対策を今後も啓発していきたいという姿勢だ．多くの国内学会が情報発信のリソースを持てない中で，CESAには実態把握できていることを徹底させたいという一貫した姿勢を見ることができる． その一方で，今後は新しい事態や不安に対応できる人材も必要になるだろう．北米での取り組みに見られるように，得られた知見を理解してもらう啓発活動だけでなく，これまでの知見を動員して新たな不安に対応するには研究者人材が必要になる．そして専門家の助言を流通させるチャンネルができれば，最新のゲームタイトルも含めた国際動向も社会にひろめることができるのではないか．本記事もそうした取り組みを試みていきたい．

追記(2020.07) 疑惑の論文撤回

上記「アフリカのゲーマーの30%がゲーム依存」論文は本記事公開後に撤回されました （Scientific Reportsによる説明） ．第3共著者に名を連ねてしまった研究者の説明もでました．コロナウィルスでの論文撤回があいついだために国内で注目されることはありませんでしたが，「新しい障害の第一人者になりたい」という研究者に対して，学会発表後のチェックが機能したということもできます．一方，日本のゲーム依存に関する調査は，そもそも国際論文誌に投稿したりデータを公開しておらず，報道発表しかありません．日本の議論も同様に，国際論文誌に投稿して世界の研究者のチェックを受けることを期待しています．

申し込み　https://goo.gl/tlZafZ
締め切り　7月6日(月)

概要

国際ゲーム開発者協会（IGDA）では、ゲームディベロッパーズカンファレンス（GDC）やE3といった世界の主要ゲームイベントに対して、スカラーシップ（奨学生）プログラムを実施し、幅広い層を対象に参加サポートを行っております。

今年も一般社団法人コンピュータエンタテインメント協会（CESA）のご協力を受け、国内においてもコンピュータエンタテインメントデベロッパーズカンファレンス（CEDEC）、東京ゲームショウ（TGS）において、同様のプログラムを開催できる運びとなりました。

IGDA日本はIGDAの協力のもとで全世界のスカラーシップ志望者に対して募集を行い、選抜を実施します。合格者にはCEDECのレギュラーパスか、東京ゲームショウの参加権を授与いたします。また、協賛企業によるスタジオツアーなどを計画中です。

CEDECは日本最大級のゲーム開発者向け技術カンファレンスで、東京ゲームショウはアジアNo.1をめざすゲーム見本市です。これらのイベントに参加し、同世代の奨学生と交流することを通して、たくさんの刺激を受けていただければ幸いです。

■コース１：CEDEC
8月25日(火)　スタジオツアー
8月26日(水)　CEDEC参加
8月27日(木)　CEDEC参加／デベロッパーズナイトパーティ参加
8月28日(金)　CEDEC参加

■コース２：東京ゲームショウ
9月16日(水)　スタジオツアー
9月17日(木)　東京ゲームショウ　ビジネスデイ参加
9月18日(金)　東京ゲームショウ　ビジネスデイ参加
　　　　　　 センスオブワンダーナイト参加／懇親会参加
9月19日(土)　東京ゲームショウ　一般公開日参加  インディーズゲームコーナー参加
9月20日(日)（東京ゲームショウ　一般公開日）自由参加

＊スケジュールは都合により予告なく変更される可能性があります。
　東京ゲームショウ一般公開日は、9月19日(土)分のみチケットを進呈します。

■参加特典
スカラーシップに合格した奨学生は、CEDECのレギュラーパスか、東京ゲームショウの参加権が支給されます。
都内のゲーム開発スタジオ数社を訪問し、ゲーム開発風景の見学や、開発者との交流やディスカッションを行います。

■スタジオツアー協賛企業 2015

CEDEC コース株式会社Aiming
ジープラ株式会社
株式会社たゆたう
TGSコース
株式会社Aiming
株式会社ディー・エヌ・エー
株式会社ランド・ホー

■募集国籍
全世界からイベントごとに9名ずつ、合計18名の奨学生を募集します。

■備考
・CEDECと東京ゲームショウの双方を、同一人物が応募することはできません。
・過去のCEDEC＆TGSスカラーシップ合格者は応募できません。
・会場までの交通費、宿泊費、食事など、滞在に必要な出費は自己負担となります。
・スタジオツアーは諸事情によりキャンセルになる場合があります。その際もパスと参加権はご提供いたします。
・すべての参加者は参加後、日本語または英語による体験レポートを提出いただきます。体験レポートはウェブサイトで掲示されます（例はこちら）
・すべての参加者は参加後、アンケートに協力いただきます。アンケートは協賛企業・団体に送付されます。

募集要項

スカラーシップの希望者は、以下の条件を満たすことが必要です。

・日本語での日常会話（海外からの参加申し込みにおいても日本語での日常会話力が求められます）

・18歳以上の専門学校生・短大生・大学生・大学院生

・将来日本のゲーム業界に進みたいという強い意識を持っていること

以上の条件を満たす応募希望者は、
?アンケートフォームから必要項目を記入してください。
?学生証のコピーをスキャンまたはデジタルカメラなどで撮影の上、info@igda.jp までメールしてください。その際にメールの件名を必ず「スカラーシップ2015申し込みの件」とし、本文に名前・学校名・応募コース（CEDECまたはTGSのいずれか）を明記してください。

締め切り：7月6日(月)

メンター募集

IGDA日本ではスカラーシップ実施にあたり、ゲーム業界の開発者の方々に、学生のフォローアップをボランティアで行うメンター（師匠・先輩）を募集します。私たちはメンターの方々に対して、学生と共に行動しながら、ゲーム開発についての質問を受けたり、キャリアについて助言を行ったり、業界内の人脈を紹介するなどして、学生に対する刺激を与えていただくことを期待しています。

メンター希望者はスカラーシップ期間中（CEDEC：8月26日-28日／TGS：9月17日-20日）、少なくとも1日（1時間以上）、会場で奨学生に時間を割いていただきます。

メンターご希望の方は、以下の項目をそえて7月31日（金）までに、メールにてご応募ください。

・名前
・社名
・役職
・業界歴
・最近の主なタイトル
・携帯電話番号
・メールアドレス
・Facebookの登録アドレス
・スカラーシップにどの程度時間を割いて頂けるか

＊メンターにはCEDEC、東京ゲームショウのパスは支給されません。ご注意ください。

協賛企業募集

IGDA日本ではスカラーシップ実施にあたり、スタジオツアーにご協賛いただける企業様を募集します。詳細はメールにてお問い合わせください。

すべての問い合わせ先はこちら
IGDA日本代表　小野憲史（info@igda.jp）