主筆の山根です．これまでゲーム研究や高等教育で大きな出来事があった年は年間レビュー記事を書いていましたが，本ブログではICD-11論争や香川県条例という生の社会問題に対応したりしてアカデミックなふりかえりが止まっていました．そこで，ここ2, 3年間をまとめてゲームのアカデミックな話題をふりかってみたいと思います．

2020年から2022年にかけて，ゲーム研究の出版は国内外でもりあがりました． 

 

ゲームの学術出版動向: 欧米編(2020-2022)

ゲーム研究書を次々と出版してきたMIT Pressは，相変わらず良質な本を出している．研究者にとって重要なのはトップジャーナル論文誌だが，そういった研究者も学術書なしには研究が進まない状況をつくりだしたのはすごい． しかも手当たり次第に乱発するのではなく，第一線の研究者を編集人に置いたシリーズ化路線を進めて突出している． たとえば， 第一人者による手軽な読み物集「Playful Thinking」シリーズ（日本語では『プレイ・マターズ: 遊び心の哲学』（サンプル公開あり ）が訳されている）， Atari以来のプラットフォームに注目した研究を連発する「Platform Studies」シリーズ， 世界各地のゲーム史を発掘する「Game Histories」シリーズ， コーディングから社会現象まで，ソフトウェア文化を語る「 Software Studies 」シリーズと，シリーズ作はどれもクオリティが高い．これは第一人世代の研究者たちが編集人となって世界中からの投稿を呼びかけているためで，次世代の新しい書き手を発掘するサイクルがうまくまわっている．

こうしたMIT出版やラウトレッジといった大手出版社が第一人者を巻き込んで学術書を連発する一方で，新しい分野の研究書を出版する新勢力として台頭してきた出版社もある．その代表として，Oxford University Pressが印象的だった． これまでGames User Research(2018)のようなユーザ調査分析に続けて，ゲームのデータサイエンス本Game Data Science(2021)を出したことで，理工系に強い印象を持っていた．だが，ユタ大学で哲学を教えるC. Thi Nguyenの論集Games: Agency As Art(2020)を出版し，それが2022年1月のアメリカ哲学会(APA)大会でAPA学術出版賞を受賞したことで，総合的な学問としてのゲーム研究の出版社として存在感を増している．

学術出版状況: 国内編

国内でもゲームの学術研究の出版物は近年次々と出版されており，新しい出版社も加わった．数年前とはずいぶん状況が変わっている．

• 福岡eスポーツリサーチコンソーシアム（FeRC）が2020年に発足，2021年に『eスポーツの科学』を出版
• 『デジタルゲーム研究入門: レポート作成から論文執筆まで』が2020年に出版，2021年に増刷決定

特に，学術系の出版社である福村出版がゲームの学術書を次々と出版したのが目立った．

• キング＆デルファブロ著・樋口進監訳『ゲーム障害: ゲーム依存の理解と治療・予防』(2020)
• 川?寧生著『日本の「ゲームセンター」史: 娯楽施設としての変遷と社会的位置づけ』(2022)【重版出来】
• セリア・ホデント著・山根信二監訳『はじめて学ぶ ビデオゲームの心理学: 脳のはたらきとユーザー体験（UX）』(2022)

（なお，筆者自身も3番目の本の監訳に加わったが，出版社側の取り組みなしには出版できなかった．その経緯はIGDA日本のライトニングトークで公表している．）

日本語圏では，MIT Pressの様にゲーム学術書を連発することはできない．第一人者を編集人に任命して，世界中から書き手を募るような大規模プロジェクトには，ゲーム研究者の層が厚く，長期的な研究を可能にする研究職ポストが必要とされるからだ．しかし日本語圏では，ゲーム研究グループをつくるには研究者層が薄く，ゲームの研究職もわずかなので同じレベルのことはできない．そのかわり日本では商業誌が学術出版の機能を一部果たしており，研究グループを頼むことなくライターが独力でクオリティの高い記事を商業誌に掲載するという現象も起きている．たとえば三才ブックスの出版物に真面目な独自研究が載っていたりするのはその一例だろう．

進む産学連携: 日本発のトップカンファレンス論文(12月)

20年以上にわたって産学連携が唱えられてきたが，ゲーム産業の産学連携は一般的なIT分野とは異なる性質を持っている．研究志向の産学連携と人材育成志向の産学連携の二つがかけ離れており，産学がそれぞれ違った夢を見る同床異夢に陥ることが多い．その結果，大学でなければできないような独自性のないプロジェクトや，企業戦略とは無縁のプロジェクトに陥ることも多い．こうした反省から，次世代人材育成志向にフォーカスしたり，研究志向であっても開発現場により近いところで研究したり，あるいは海外の成功例を積極的にとりいれるようになっているのが近年の傾向だと言える．（本ブログも次世代人材育成と海外事例紹介が大きな柱になっている．）

こうした中で，今年は海外事例だけでなく日本国内事例も目につくようになった．大学の先端的な研究環境と企業の開発現場の問題解決という距離の離れた二つの方向のどちらも生かしたプロジェクトが出てきている．その代表例が，人工知能のトップカンファレンス「AAAI-23」に採択されたKLabと九州大学の共著論文だろう(九州大学発表，Klab発表)．12月の発表には研究者コメントも掲載されており，研究と人材育成の異なるゴールを同時に追求したこと，スーパーコンピュータといった大学環境の必然性についてコメントされている．これらはまさに上記のゲーム産学連携の特色が出ている．また，採択された英語論文も完成度が高く，過去のGDCやトップカンファレンスの達成をふまえつつ，ラブライブの素材を生かした，ゲーム愛がある英語論文になっている(2ページ目で言及されているスクスタのスクリーンショットがいきなり1ページの本文トップに登場したり，謝辞にはスクールアイドルやラブライバーも登場する)．

ゲーム外交に取り組む海外使節団と受け入れ体制(12月)

12月にベルギー王国のワロン地域政府から経済ミッションが来日した．「ミッション」とはもともとは伝道とか布教の意味だが，この経済ミッションでは王室から大学まで数百人の要人が来日した．その全容は記者会見記事に詳しいが，アカデミック領域でも高等教育研究機関の代表が来日して，日本を代表する大学で両国の学長がサインする国際調印式や大学間交流が行われた．東京大学（d.lab）や東京外国語大学はそれぞれ日本を代表する大学として調印式を行なっているが，デジタルゲーム教育研究でも以下の国際交流が行われた．

• ベルギー王国から学術代表団の方々が本学を訪問されました(大阪国際工科専門職大学, 2022.12.20)
• 立命館大学ゲーム研究センターとベルギー王国リエージュ大学Liège Game LabがMoUを締結(立命館大学, 2023.01.10)

こうして見ると国を代表する大学の学長クラスの外交に目を奪われるが，ゲーム分野では他の輸出産業と異なり，2カ国の学生限定のゲームジャムが開催された．つまりゲーム分野では次世代を視野にいれた長期的な取り組みとして，大学トップダウンと学生ボトムアップの両方で2国間産学連携事業を進めている．その様子はレポート記事「ベルギー王女も発表授与式に参加した国際学生オンラインゲームジャムが示す未来 」やつぶやき非公式まとめ で知ることができる．国や大使館がゲーム人材育成を支援することを意外と思うかもしれないが，これは短期的な事業は産業界にまかせて，企業や職業訓練校が推進できない長期的な事業を国がやる，という得意分野に特化しているように見える．そしてレポートによれば，この2カ国間ゲームジャムを草の根ボランティアでやりきったのはすごい．しかしこのやり方で他の国々が日本にゲーム外交を申し込んでくるたびにボランティアで対応するのはあきらかに無理がある． ゲーム先進国には，海外から「ゲームを学びたい」という留学生を受け入れる仕組みがあるが，そのために国際教育事業を進めるのは先進国の政府機関の仕事だ． たとえばビデオゲーム発祥の地アメリカではゲーム外交( game diplomacy)は国務省とNPO法人Games for Changeが他国間に対して展開している．それに比べて日本にはゲーム大国としての外交戦略は存在せず，国際交流基金が日本ゲーム産業史のオンラインセミナーを開いた程度だ．ゲームジャム外交についてはボランティアが活躍したが，持続可能な長期戦略に向けて日本政府・地方自治体も先進国のゲーム外交への取り組みを調べて，市町村や産学官の壁を超えたオールジャパンの備えをしておく必要がありそうだ．

おわりに

上述したように，ゲーム研究では，学術出版を通じて，第一世代が編集人になって次世代を起用する世代継承が国境を超えて進行している．日本語圏だけではそのような研究者層は形成できないが，新たな国内出版社が参入したり，日本発の産学共著のトップカンファレンス論文が出たことは今後につながるニュースだった． また，ゲーム人材育成においては海外使節団を迎えるという事業を（一部はボランティアで）実現できたという飛躍の年でもあった．今後は，持続可能な体制づくりが課題になるだろう．

主筆の山根です．
　過去記事「ゲーム学における最大の論争（上）」では，Gaming disorder（ゲーム障害，ゲーミング障害，ゲーム行動症などと訳されるが公式訳は未定）の決定的な根拠が立証されないままICD-11に収載されたこと，そして立証する者がいないまま専門家の間で統一見解が出なかったこと，それを受けてアメリカのゲーム業界団体では重要論文を速報しながら根拠にもとづく議論を求めたり，ゲーム開発者コミュニティ内では心理学博士人材が情報共有を進めていたことを紹介しました．今回は，さらに最新動向と日本の状況について展望と提言を行います．

日本がゲーム産業の国際的ネットワークから無視され始めている?

　今月2022年11月2日に，世界のゲーム業界団体がGlobal Video Game Coalition(GVGC)を立ち上げた．プレスリリースは以下の文章ではじまっている．

 

(プレスリリース原文) The world's leading video game associations today announced the formation of the Global Video Game Coalition (GVGC) to raise awareness of the positive impact of video game play on players of all ages and to demonstrate the industry's long-standing commitment to enabling players, parents and guardians to engage in responsible game play.
(日本語訳) 世界の主要ゲーム業界団体は，本日，ビデオゲームプレイがあらゆる年令のプレイヤーに与えるポジティブな影響について関心をもっていただくためにGlobal Video Game Coalition (GVGC)の設立を発表します．ここで，プレイヤー・親・保護者のみなさんが責任あるゲームプレイ(Responsible Game Play)に取り組めるように産業界がおこなっている長期的なコミットメントを明らかにしていきます．

このニュースリリースからウェブサイトのコンテンツに目を転じると，プレイヤー・親・子供の世話人に力を与える「責任あるゲームプレイ(Responsible Game Play)」のツールとして，まずコンテンツレーティングについてPEGI, ESRB, IARC, USKが紹介されている． この第一報で気がつくのが「世界の主要なゲーム業界団体」に日本のゲーム業界団体が入っておらず，上記の自主レーティングの例にも日本のCEROは出てこないことだ．東アジアからは韓国のゲーム業界団体が参加しているので，アジアが軽視されているというわけでもなさそうだ．つまりグローバルなゲーム産業の中で日本の業界団体だけが消えているかのように見える．本論の立場では，これは日本がガラパゴス状態で無視されたといった産業界の失敗ではなく，ゲーミング障害論争のグローバル化による避けられない事態のように見える．以下で解説と提言を行う．

世界のゲーム業界団体に起こった変化

　GVGCがスイスのジュネーヴを本拠にしているが，この新機関はたんなる広報機関ではなく，ジュネーヴに本部を置く国際機関，特にWHO(世界保健機構)とのコンタクトを意識して国際求人を行っている．だがこの機関はいきなり登場したわけではなく，過去の活動の積み重ねの上に起こっている．実際，各大陸のゲーム産業団体が足並みをそろえるのは最近のことで，数年前は世界のゲーム産業団体がスイスに代表を送り込むとは考えられなかった．この数年間の産業団体の取り組みを表1の年表に示す．

表1: ゲーム業界のWHOゲーミング障害への取り組み年表

Date	Event
2018/01/07	米ESA，論争論文(Debate Paper)をリンクつきで広報する．
2018/03/01	欧州 Interactive Software Federation of Europe，論争論文をもとにプレスリリース声明発表． メンバー団体の構成はオーストリア，ベルギー，チェコ，フランス，ドイツ，アイルランド，イタリア，オランダ，ノルディック（デンマーク，フィンランド，ノルウェー，スウェーデン），ポルトガル，ポーランド，スペイン，スロヴァキア，スイス，UKに加え，欧州外からブラジル，米国，カナダ，南アフリカ，ニュージーランド，韓国
2019/05	WHO総会がICD-11を承認
2020/03/20	ESAカナダ，WHOと#PlayApartTogetherキャンペーンを実施．のちにカナダ国外の非メンバー企業も参加．
2022/01	ICD-11発効，2022/02に改訂，各国はまだ公式訳を出せない
2022/07/05	欧州・米国・アジア太平洋地域のゲーム業界団体が，ゲーム産業界を代表してWHOなどと会合を行うGlobal Video Game Alliance (仮称)とそのジュネーブ常駐ディレクターの求人開始 (欧州ISFEの求人)(米国ESAの告知)
2022/10/11	日本のゲーム業界の4団体合同検討会，ゲーム障害調査研究会の報告を踏まえて具体的な対応策を公表すると発表
2022/11/02	世界のゲーム業界団体がジュネーブにGlobal Video Game Coalition(GVGC)設立．

　こうして見ると，ゲーム業界がゲーミング障害について単独活動から共同活動へと進んだのは2018年初頭のことだと言える．2018年1月には米国ESAの単独声明だったが，3月には欧州・北米・アフリカ・南米・アジアオセアニアの全大陸のグローバル連携へと発展している．ゲーミング障害はアジア諸国からの圧力がかかっていたという証言もある中で，アジアは世界への説明責任が求められていた．その中で韓国のゲーム産業団体が共同声明に加わったのは意義深い．

　非英語圏もふくむ世界のゲーム業界団体が短期間で共同声明を出せたのは，ESAが雄弁だったからではなく，学術論文にもとづいているからだろう．1月のESAの声明は，国際論文誌の論争論文(Debate Paper)へのリンクをはって紹介しただけだった．だが3月のグローバル業界団体共同声明では，論文を引用した声明だ．つまり，各大陸のゲーム業界団体は学術論文を起点にして短期間のうちに合意形成している．この学術論文に基づく合意形成のスピードを日本のゲーム業界団体は経験していなかった．

日本ゲーム業界のゲーミング障害への取り組み

　これに対して，日本のゲーム業界も独自の意見表明に取り組んでいた．それは独自に学術研究に着手しゲーミング障害への自主的な取り組みを進めるものだ．表1に示すように，先月2022年10月に国内ゲーム業界団体(CESA，JOGA，モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）、eスポーツ連合（JeSU）)が進めているゲーム障害に関する調査・研究の中間発表が報道された．この団体にはアーケードゲーム業界団体や個人ゲーム開発者の団体，教育用ゲームの団体などは含まれていないが，日本のゲーム業界の最大勢力が結集したものだ．

　日本の方法は，ゲーム業界団体が日本を代表する専門家チームに調査を依頼するというものだ．しかし新型コロナウィルスのために全国調査を1年延長したという事情もあり，まだ終わっていない．まず2022年10月4日、ゲーム障害調査研究会が記者発表会を行った．これは中間発表に相当するもので，発表会の様子はゲーム系メディアによって以下の報道が行われている．

• 「ゲームに気持ちを奪われすぎていないか？「ゲーム障害」の実態や関連要因を全国調査した報告書が発表: プレイ時間や課金額、ネット上におけるコミュニケーションとの相関も調査 」(IGN JAPAN, 2022年10月4日)
• 「ゲーム障害調査研究会の記者発表会をレポート。ゲーム障害疑いのある人は0.8％，ガチャの平均利用額や家庭でのルールなども全国調査」 (4gamer, 2022/10/05)
  この記事は分量は長いが，各委員の発表をまとめずに個別に紹介しておりわかりやすい．
• 「「ゲーム障害への対策は必要」CESAら組織のゲーム障害調査研究会、大規模調査の中間発表明らかに 」(Game*Spark, 2022/10/06)

　日本のゲーム産業団体が依頼する研究には，海外ゲーム産業団体（および彼らが引用する学術論文の研究者）とで，以下のような違いがある．

1. 論文誌に掲載された査読論文ではなく，未発表の調査が記者会見の根拠になっている
2. 配布資料が長大で，要点がまとめられていない．そのため「ゲーミング障害への対策は必要」と単純化された見出しがついて，前章でのべてきたGDCや学界をまきこんだ論争がまだ続いている（根拠を立証できない）ことが伝達できていない．
3. 海外のゲーム業界団体の声明をとりあげていないために，日系企業が日本法人と海外法人とで判断が衝突するおそれがある

このような国内外のギャップについて，順番に背景を説明する．

1. 論文が先か，記者会見が先か

　論文が公表されるまでには時間がかかる．学術論文誌に投稿したあと，論文誌の編集委員が他の専門家に査読を依頼し，それを通過して初めて掲載される．この時間が足りなかったのか，今回の中間発表では論文を出す前に記者会見している．これはやむを得ない面もあるが，ゲーム産業がこれを根拠にするのは無理がある．論文草稿も公開せずに記者会見するのは今後の論争のお手本にならないので，最終報告会では論文にもとづく発表を期待したい．

　そこで参考になるのが海外団体の流儀だ．たとえばアメリカのゲーム業界団体ESAがICD-11のゲーミング障害について声明を出した時は声明文はわずか1行，あとは論文情報とオンラインジャーナルへのリンクが主役だった．オンラインジャーナルに論文が掲載されればこうして直接参照したシンプルな声明を出せる．もしも論文掲載が審査中で報告会に間に合わない場合は，まだ採択前の投稿段階の草稿で議論が進められる場合もある．たとえば日本のような自己申告のアンケート調査ではなく「実際のプレイ時間」を使った研究が発表された場合は，採択前の草稿段階で全世界で報道されていた．

2. 「ゲーム障害への対策は必要」と単純化されたメッセージ

　今回の中間発表では，報道が「ゲーム障害への対策は必要」と単純化されてしまい，なぜ論争になったのかわからなくなっている．実のところ，我々はまだその障害を理解していない（ただし各委員ごとに詳しい報道を見ると，篠原委員が「ゲーム障害やゲーム依存症といった概念を，やたらに使うことは避けるべきだろう」と解説している）．そしてこれまで国内に紹介された科学者の取り組みも報道では無かったことにされている．たとえばWHOのICD-11プロジェクトに日本から参加した臨床心理学の神崎氏は2020年に以下のように報告している．

アメリカ精神医学会は、WHOがICD-11を発表した2018年にもゲームに嗜癖性があるか否かについては未だに議論の最中であると改めて表明しており、基本的に一貫しています。
  付け加えてご紹介すると、アメリカ心理学会の担当部会も、ICD-11でゲーム症／障害が新設されたことに対して、科学よりも「モラルパニック」の産物という表現で反対声明をリリースしているほか、オックスフォード大学やジョンズ・ホプキンズ大学などの研究者らは、欧米を中心とした各国から総勢20名以上の連名で論文を発表して、エビデンスの乏しさやモラルパニックの恐れなどを指摘し、ICD-11におけるゲーム症／障害の新設は「時期尚早」であり「削除されるべき」との明確な反論を提唱しています。
(福岡eスポーツリサーチコンソーシアム（FeRC）【研究者の眼】)

　もう一つの単純化されたメッセージは，対策の判断根拠だ．診察もせずに「疑いが何%あるから無視できない」といった自主規制という結論ありきの単純な報道では，失われるものが大きすぎる．「何%以下なら無視していいんですか」「もっと大きな要因がないか調べたんですか」いう検討事項が抜け落ちてしまっている．そうした報道の弊害が出ることも踏まえて，事前の想定問答を用意するなどした方がよい．

　詳しくは最終報告書を待ちたいが，すでにゲーム影響論の分野では疑い率以外のリスク分析も日本に紹介されている．たとえば心の健康に及ぼす寄与率(関与率)を比較した健康リスク研究としては，スマホの利用時間が長いほど健康に悪いという俗説に対して，根拠となる査読論文やサンプル数を示しながら「ティーンエイジャーの精神的健康の悪化と技術の関連性は、ジャガイモを食べることと心の健康の関連性と同程度」「メガネをかけていることのほうがマイナスの関連性が大きい」といったリスク要因評価が紹介されている．(スマホ利用と心の健康, 日経サイエンス 2020年4月号)．今回の中間発表はそうしたリスク間の評価を行っていないため，最終報告ではリスク評価への言及が加わることを期待している．

3. 日本法人と海外法人の国際ギャップ

　上記2点の結果として，日本のゲーム会社は日本の業界団体に所属する日本法人と，海外の業界団体に所属する海外法人とでは異なる振る舞いになってしまっている．表2に現時点での違いを示す．

表2: 業界団体のゲーミング障害への取組の比較(2022/10)

項目	日本の取組	海外の取組
国際的な連携	なし	あり
WHOへの働きかけ	なし	あり
主張の根拠	有識者委員会の委託報告書	多数の著者からなる査読論文を引用
ゲーム障害論争 への対応と根拠	ゲーム障害への対策が必要 (根拠となるリスク分析は不明) (委員によって異なる)	ゲーム障害を理解するためのエビデンスが不足 学会論争での国際声明を引用 ジュネーヴに代表常駐

世界のゲーム業界団体に日本が合わせる必要はないが，日本だけは異なる文化を持っていることを示す必要はあるだろう．

過去の成功体験

 　ここまで読むと日本の業界団体が問題を抱えているように思われるかもしれない．だが本論の視点では，国内ゲーム業界団体がその他の国々のゲーム業界団体とは異なる行動をとったのは，独断専行やミスによるものではない．むしろ過去の成功に基づいた合理的な判断だった．これは単純な問題ではない．

　かつて日本のゲーム業界団体は，ゲーム業界が健全な業界であることを社会に示すために，世界のレーティング機関を調査し，のぞみうる最高のレーティングのあり方について学界に調査報告を依頼したことがある．その結果は学術書として大学出版局から出版され(当時の書評記事)，ゲーム業界団体とは独立した第三者機関としてのCEROの方向性を決定づけた．つまり研究チームへの調査依頼によって，日本のゲーム業界団体は当時の世界でもっとも（政治学的に）望ましい形のレーティングの仕組みを構築・説明できた．今回の専門家委員会への依頼もこうした過去の世界的な成功体験からふりかえると，合理的な判断だったと言える．（前回と同じパターンだとすれば，最終報告は学術書として出版されるかもしれない．)

グローバル対応のための提言

　いま起きているのは，日本のゲーム業界団体が間違ったことをしたわけではなく，成功にもとづく合理的な判断のために，新ルールでは世界から消えてしまうという複雑な事態だ．だがその反面，論争のどこを押さえていなかったか，どこに国内外ギャップがあるのかを特定して対応をとることは可能だと考えられる．以下に国内外ギャップの主なポイントをあげておく．

1. 国内大学の研究力弱体化への対応:

CERO設立前と2020年代では，大学の研究力が落ちており，国際的水準の研究を続けられる環境でなくなりつつある．特にゲーム研究では国内トップの研究リーダーをそろえても，その研究リーダーの目となり耳となる若手中堅世代がごっそり抜けている．この研究環境の変化を踏まえて，大学の専門チームに研究調査を依頼するには，過去の反復を超えて，単独チームではなく分野別チームを複数組織した方が確実だろう．余裕がなければ，報告書の強化材料として，本記事上記の表1，2だけでも使ってほしい．

2. ゲーム業界団体の産学連携への対応:

世界のゲーム企業が産学連携を進めるとともに，ゲーム業界でも博士人材が活躍し意思決定に関わるようになった（前編を参照）．さらにオンライン公開される論文誌（オープンアクセスジャーナル）が速やかに活用され，論争のスピードと可視化も進んだ．これは毎日ゲームのことを考えている研究者にはいいことだが，それを報告にまとめるとなると労力がかかる．おそらく報告書よりも最新論文に基づく合意形成がこれから進み，合意形成に賛成するにせよ留保するにせよ別団体を立ち上げるにせよ，論文でコミュニケーションできる人材が必要になる．
　ゲーム業界団体は学者に1年後の報告書を依頼するよりも，グローバルな研究ネットワーク(GDC, HEVGA, あるいは個人的つながり)につながる学者との定期的な連携関係強化を進めた方がよいだろう．

3. CEROの制度設計の再確認

自主レーティングが重要な役割をもっていることはWHO周辺においても変わらない．そして日本のCEROが学術調査に基づいて設置されたことは当時では最先端の取り組みだった．だが，それが海外において無視されるのは非常にもったいない．あらためてCEROの今日における比較や強みを世界に説明する必要があるのではないか．

　特に（国際動向とは関係ないが）CEROは法的な影響力を持つことになった．今年の鳥取県青少年健全育成条例ではCERO Z指定が有害図書類扱いとなったために，安心してプレイできるゲームをおすすめしてきたゲーム好きのCEROボランティアが図書発禁の決定の片棒をかつがされるという心外な状況が発生してしまった．CEROはボランティアベースでありすべての要望に応えるのは難しいだろうが，ボランティアであるがゆえに理想を語れる組織でもある．CEROの理念と制度を国内外に再発信する時期ではないだろうか．

本記事で見てきたギャップを一見すると，日本のゲーム業界団体はジュネーヴに声を届ける手がかりを失ったように見える．だが，本記事で見たように，日本以外の業界団体が重要論文にもとづく意思表明をするようになったのは最近のことに過ぎない．したがって日本の業界団体もこれまでの有識者委員会報告書にもとづく自主規制を否定したり断念する必要はない．これまでの積み上げに加えて，さらに進行中の学術論争を意思決定にとりいれることは可能なはずだ．

付記: ゲームへの社会的批判とIGDA

　最後に，本ブログの本家であるIGDA(International Game Developers Association, 国際ゲーム開発者協会)の立場について説明します．IGDAは業界団体（企業の代表）ではありません．企業の枠を超えたゲーム開発者の草の根団体(grassroots community organization)です．IGDAが設立された経緯については，IGDA日本支部のウェブサイトでIGDA20周年記念講演のスライド日本語版と講演内容の日本語訳が公開されています．また，記念講演は日本語でも報道されています(【GDC 2014】ゲームの社会批判に答えるにはプロの開発者団体が必要 ― IGDAの創始者が語る20年間の軌跡)．それらから，IGDA設立時の1993年当時は格闘ゲーム「モータルコンバット」が北米マスメディアで問題視され，「ゲームについて知識の無いポリシーメーカー（政治家）が法規制に走ろうとする時，専門家はどうすべきか？」という問題意識が高まったことがわかります．つまり米国のゲーム業界もはじめから社会的な活動をしてきたわけではなく，社会的な論争（特にBrown v. EMA裁判）のたびに説明責任を果たしてきた蓄積の上にいまの活動があります．

　IGDAの日本支部であるNPO法人IGDA日本が香川県条例に反対コメントを提出したのにもこうした背景があります．ゲームへの社会的批判に対して業界団体とは異なる視点から貢献できることを願っています．（なおこの文章の責任は主筆の山根にあります．）

アカデミック・ブログ主筆の山根です．
毎年サンフランシスコで開催されるGDC(Game Developer Conference)は，世界最大のゲーム開発者のカンファレンスです．あまりにも大規模なのでどのセッションが「当たり」だったのか1社だけではカバーできず，企業を超えた情報交換も生まれています．IGDA日本が開催してきた現地でのパーティーや国内でのGDC報告会もそうした情報交換の場ですが，今年もコロナのために開催できません．そこで本稿では，情報交換をしていないやや特殊な視点から，「他ではできない体験」という観点から私的なふりかえりをおこないたいと思います．

今年のGDC22は，3月にサンフランシスコ現地開催とオンラインでのバーチャル開催とのハイブリッド形式で開催されました．数百件のセッションの中でも話題を集めたものは，公式ウェブサイトで紹介されています(Part1, Part2)．また日本国内でもツイートまとめが作られたり，今年は過去のGDC参加者が新たなメタバース系に注目したGDC報告会も開催されました．本稿ではこれらの範囲をすべてカバーすることはできないので，国際学会でもIT系カンファレンスでもない，GDCならではの発表という観点から2つのセッションを選んでみます．

GDCでなければ体験できないものは，同業者との夜のパーティー，「当たり」の講演で高揚した雰囲気，西海岸文化など，いくつかあげることはできますが，今回は日本から遠隔参加した立場から，ゲーム開発者の「過去」と「未来」という2つの点で印象に残った2セッションを紹介します．

1: Experimental Gameplay Workshopの20年

GDCの名物企画，「Experimental Gameplay Workshop」が20年を迎えました． IGDA日本でもGDCプレスリリースを紹介しましたが，実験的ゲームが展示されるEGWは「ゲーム開発者の仕事は新しいゲームをつくること」という点では，もっともゲーム開発者らしいセッションだと言えます．20周年ということで「過去のふりかえりがあるかも」と思いましたが，過去のゲームには用はないとばかりに未知のゲーム体験を求める例年どおりの2時間でした．(個人的には2Dガンカタが笑えました．)

Experimental Gameplay Workshopは，ゲームスタディーズのフロントランナーであるJesper Juulの新著『Handmade Pixels』によって，インディーゲームの歴史的イベントとしての学術的評価が高まりましたが，かつて日本のゲームが海外の開発者や研究者に衝撃を与えた場でもあります．これはJuulも本の構成におさまらず言及していないので，日本とアメリカのゲーム開発の交流という視点も含めたExperimental Gameplay Workshopの20年について，今月のIGDA日本のライトニングトークで報告しました．

2: GDC22でのゲーム開発者の新たな挑戦

20年の歴史の話の次は，未来についての話です．GDCを特別なものにしていると個人的に感じているのは，「この時代にこの社会でゲーム開発者は何をすべきか」と開発者自身が問うセッションがあることです．これこそがGDCをその他の大規模な勉強会と区別しているところではないかと思います．

歴史を遡ると，ゲーム開発者はゲームの暴力問題，ゲームの依存症問題で社会的に批判され，それに対して活動を起こしてきましたが，GDCがそのインキュベーター役を果たしています．たとえば1990年代にゲームが暴力の原因であるとしてゲーム開発者が反論の機会を得られずに攻撃されていた状況に対して，アーネスト・アダムズ（著書邦訳あり）がIGDAを立ち上げましたが，その呼びかけの場になったのが，クリス・クロフォードが自宅で開いていたComputer Game Developers' Conference（のちのGDC）です（これについては，IGDA日本のウェブサイトに掲載されている IGDA20周年記念講演 in GDCに詳しい）．また，WHOがICD-11でgaming disorderを分類したときに多くの心理学者がGDCに招かれるとともにゲーム開発者は何をすべきか，というセッションが開催され，それらのGDC講演は次々とYouTubeで公開されたことで大いに参考になりました．その直後の2020年の香川県条例の際に香川でゲームジャムを開催しましたが，その直前記事はGDCの資料を解説したようなものです．そしてGDC22では，パンデミック後の開発者について開発者自身が自らの未来について語るセッションが開催されました．

ゲーム開発者の今後を語るセッションとして注目したのが，GDC22で最大の人数が収容できるメインステージで開かれた「開発者たちのルネサンス」（The Developer's Renaissance）です．パンデミックによってゲーム開発者がどのように変化し，新しい一歩を踏み出したのかを3人がオムニバス形式で発表するセッションで，週休3日制や社内の障害者やマイノリティ，社会起業やゲームジャムなど幅広い内容を扱うこのセッションは，4月にYouTubeでも公開されました．

 

このセッションについては，長いGDC取材歴を誇る奥谷海人氏がわかりやすいレポートを書いています（「GDC 2022で見えてきた，“現実”と直面するゲームデベロッパ」）．「どうやってコロナ禍以前に復旧するか」ではなく「コロナ禍を乗り越えてこれからどうルネサンス（新生）するか」という未来志向に刺激を受けました．そして3人の登壇者の中でもとりわけ大きな転身をとげてきたのが，上記YouTubeビデオの42:30からはじまる最後の登壇者，Mike Wilsonです．こちらの講演も奥谷海人氏が（ジョン・ロメロの過去の講演も参照しつつ）力強い記事「Devolver Digitalの設立者，マイク・ウィルソン氏の縦横無尽な経歴。そしてメンタルヘルス問題に取り組む新たな試みとは」を書いている．この記事にも出てくるように，マイク・ウィルソンはid software, Devolver, Take Thisとゲーム業界を変える新組織に関わってきた(Develverには面白い目利きのエピソードが多いですが，日本でも学生が作ったDownwellのプロトタイプ動画をTwitterで見かけて契約したという目利きで有名です．またTakeThisについては，本ブログの「パンデミック下の不安に応えるゲーム専門家 」でも紹介しています)．

そしてマイク・ウィルソンの講演の最後にゲームジャムシーンともコラボするメンタルヘルスゲームジャムについて発表がありました．「これまでにも賞金が出るシリアスゲームのゲームジャムはあったけど，何が違うの？」と思われるかもしれない．また「すでに長期間の実験を行って認可を受けたゲームが医療現場で使われているのに，素人が短期間で健康ゲームを作るのに意味があるの？」と疑問に思われるかもしれない．もちろん賞金もでますが，このゲームジャムの目的は単に健康ゲームを増やすだけではありません．実はメンタルヘルスゲームジャムのプランには，産業界のリーダーとの交流や，パンデミック後のメンタルヘルスについて表立って語れない社会的風潮に一石を投じるようなゲームも含まれています．「ゲームで心身をよりよくしていこう」というメッセージを発信し「大企業ではない少人数チームが成功できる」と目利きのDevolver創業メンバーと世界を変えたGlobal Game Jamが言うのだから説得力があります．

新会社DeepWell Digital Therapeutics (DTx) のプロモーションビデオ．産業界のベテラン・脳神経科学の博士人材ら参加メンバーの抱負に加えて，最後にI can't wait to tell the world that games are good for youでしめくくる．

いよいよメンタルヘルスゲームジャム開幕

こうしてGDCメインステージで発表されたメンタルヘルスゲームジャムはメイデイ(5月1日)から5月22日まで開催されるオンラインのゲームジャムで，メンタルヘルスに限らずフィジカルでも健康に働きかけるゲームを開発します．そして欧米時間の5月1日（日本時間の5月2日月曜日午前3時午前2時）にオープニングイベントが(Global Game Jamの参加者におなじみの)TwitchのGlobal Game Jam公式チャンネルで配信される予定です．

まとめ: ゲームは現実をよい方向に変えることができる

本記事ではGDC22で個人的に印象に残ったセッションから，過去と未来の展望を紹介しました．GDCには独自の文化があり，最先端の研究開発動向はトップスクールで学ぶことができたとしても，それでGDCに参加する価値が減ることはありません．そしてゲーム開発者の未来について考えたり，開発者の挑戦を知ることができるのは類似のテックカンファレンスには見られない特徴だと思います．

アーネスト・アダムズは，上記のGDC講演の中で，社会的パニックによって世界各国のゲーム開発者が攻撃される未来を予想しました．そしてそれと同時に，米国の経験を生かした開発者コミュニティによって世界各地で開発者を守る活動が進むとも考えていました．日本から見てもこの予想は外れていません．

日本でも，この2年でパンデミックによる不安を煽る報道が増えました．「パンデミックで生徒のパソコン利用時間が増えて依存症につながるおそれがある」とか（eラーニングを活用する学校へ圧力がかかった），「ゲームは麻薬と同じである」という中国共産党の公式見解を日本の国立機関や公共放送も批判を省略して一方的に紹介しています．こうした状況でオンライン参加したGDC22は，ゲームは人に力を与え社会を変える力があること，それは少人数チームでもできることだという心強いメッセージが残りました．

Apply here:　https://goo.gl/x1RYVD
Application Deadline:　July 6 (Mon)　＊Japan local time

Overview

The IGDA scholarships programs provides opportunities for students to attend major game development conferences around the world, including GDC and E3.

Here at IGDA Japan, we are pleased to introduce a scholarship program for CEDEC (Computer Entertainment Developers Conference) and TGS(Tokyo Game Show). thanks to the generous cooperation of CESA(Computer Entertainment Supplier's Association).

Applications are now open till July 6 . Chosen applicants will be given a game
studio tour along with the choice of either a CEDEC Regular Pass, or a TGS Business Day Ticket for free. Both CEDEC and TGS are one of the biggest game developers' conferences, in Japan and Asia respectively. Our goal is for the chosen scholars to find both the conferences and their time with other scholars fruitful.

Course 1: CEDEC
August 25 (Tue)  Studio Tour / Convivial Gathering
August 26 (Wed)  CEDEC
August 27 (Thur)  CEDEC / Developers Night party
August 28 (Fri)  CEDEC

Course 2: Tokyo Game Show
September 16 (Wed)  Studio Tour / Convivial Gathering
September 17 (Tur)  Tokyo Game Show (Business day)
September 18 (Fri)  Tokyo Game Show (Business day) & "Sense of Wonder Night"
September 19 (Sat)  Tokyo Game Show (Public day)& "Indie Game Corner"
September 20 (Sun)  (Tokyo Game Show (Public day))

NOTE:
- Each schedules is subjected to change without announcement.
- A One day ticket for a Public Day(Sep.19) at TGS will be given to every scholars.

Scholarship Details

- Either a CEDEC Regular Pass or a TGS Business Day Ticket will be provided.
- Scholars will be given a tour of a game studio in Tokyo area, where they will get the opportunity to the studio in action and talk with its developers.

- A relevant industry professional will also be assigned to the scholars as a mentor during the event period.

Studios Tour in 2015

CEDEC course
- Aiming Inc.
- GeePlus,Inc.
- TAYUTAU K.K.
- Aiming Inc.
- LAND HO! CO., LTD.
- DeNA Co.,Ltd.

How many students are participating?
A total of 18 applicants will be chosen, 9 for each event.

Notes:
- Scholars can only choose one conference (either CEDEC or TGS)
- former scholars for CEDEC and TGS scholarship can't send any applications. Other scholars (GDC, E3...) will be acceptable.
- Associated costs such as travel fare, accommodations, and meals are NOT covered by the scholarship program
- The studio tour is subject to cancellation based on the studio’s schedule. However, scholars will still be able to attend the conference they chose.
- Every scholars have to write a report in English or Japanese after programs. They will be uploaded on website (check them).
- Every scholars have to cooperate with our survey. It will be send to studios which cooperate tours.

How To Apply

Please carefully read through the conditions below before filling out the application form. A link to the application can be found at the top of this entry.

Prerequisites (applicants must fulfil the following conditions)
- daily conversation skill in Japanese (This program is open for international students but Japanese speakers should have priority for selection)
- Applicants must be 18 years old or older
- Applicants must be a currently enrolled student in a vocational school or college, or a recent graduate
- Applicants must be fully interested in working in the Japanese game industry
- Applicants must be a IGDA member (registration can be done, an IGDA membership number is required as part of the application form)

Deadline: July 6(Mon) *Japan local time

Mentors wanted!

IGDA Japan is currently looking for game industry professionals who wish to provide an exciting and fruitful experience for chosen applicants of the scholarship program. Mentors will accompany the scholars during the period, helping them with career advice, introductions to other professionals, or with any questions the scholars may have. Please be aware that mentors are asked to accompany the scholars for at least one hour a day during the event (either during CEDEC: August 26 - 28, or during TGS: September 17 - 19).

If you wish to become a mentor for the CEDEC2014 & TGS2014 scholarship program, please email us (contact information at the bottom) with the following details by July 31st (Fri):
- Your name
- Company name
- Job title
- Experience in the game industry
- Latest title you worked on
- Mobile number
- Facebook link (if applicable)
- Estimated time you can accommodate for the scholars during the event

*Please note that mentors will NOT be provided with a CEDEC or TGS pass

Is your studio ready for a student tour?

IGDA Japan is currently looking for game development companies who are interested in giving chosen applicants a tour of their studio. For more details, please contact us at the email address below.

Contact

For all queries regarding the program, please contact Kenji Ono (IGDA Japan Chairman) at info@igda.jp .